2024年1月22日
平素より弊社レポートをご購読活用いただき誠にありがとうございます。
「包装資材シェア事典2022年版」 P88内における記載につきまして弊社のミスにより誤りがございましたので、
ここに訂正させていただくとともに、読者ならびに関係者の皆様にご迷惑をおかけしましたことを深くお詫び申し上げます。
誤った情報の掲出箇所:包装資材シェア事典2022年版 P88. 多層バリアーONYフィルム
「③メーカー国内販売量、シェア」のメーカー動向における文中における下記の記述
(誤)「興人フィルム&ケミカルズは多層バリアからの撤退を決めており、年内の在庫販売を持って終了の予定。当該品から他社品への切り替えは2023年以降に本格化する見込み。」
(正)「興人フィルム&ケミカルズは多層バリアからの撤退を決めており、年内の在庫販売を持って終了の予定。当該品から他社品への切り替えは2023年以降に本格化する見込み。」(記述を削除)
→弊社内での記事制作過程における情報の取り違えによるもので、このような事実はございません。
今一度作業状況を見直し、再発防止に努めて参る所存です。
この度は読者ならびに関係者の皆様にご迷惑をおかけしましたことを深くお詫び申し上げます。
2023年01月20日
株式会社 日本経済綜合研究センター
代表取締役 今井俊輔